相変わらず、毎月の電気代の値上がりが止まりません。
「ずっと電気代は高いままなの？」
「節電してるけど、もう限界！」
オール電化や電気を多く使用する家庭ほど、いつまで続くのかわからない電気料金の上昇に不安を感じていることでしょう。
そこで、このような状況を打破する方法として「太陽光発電」の導入をご提案します。 あわせて、なぜ電気代が上がっているのか、なぜ太陽光発電システムの導入が電気代高騰対策になるのかなどを解説していきましょう。
電気代高騰をきっかけに太陽光発電システムを導入するご家庭が急増中
あるアンケート調査によると、「太陽光発電システム導入のきっかけは？」という問いに対して、最も多くの人が「電気代の削減」と回答。次いで「停電・災害等への備え」「売電による副収入」「環境への配慮」という回答が続きました。
調査結果からは、電気代高騰による支出の増加や災害による停電への対策に、多くのご家庭で太陽光発電システムを導入したことが分かります。 電気代が高騰し続ける出口の見えない状況に、太陽光発電システムにますます注目が集まりそうです。
電気代高騰はいつまで続くのか？
最近、特にこの冬は多くのご家庭で「昨年の同時期に比べて電気代が高くなった！」と感じており、電気代高騰がひとつの社会問題として注目されています。なかでもオール電化のご家庭では「1か月の電気代が10万円を超えた」という事例もあり、多くのご家庭で電気代が家計を圧迫している厳しい状況に直面しています。
電気代高騰には大きく2つの原因がありますが、世界情勢とも複雑に絡み合う問題なので高騰し続けるこの状況は「先行き不透明」と言わざるを得ないでしょう。
＜電気代高騰の原因＞
・再エネ賦課金の値上げ
・LNG価格の上昇
－電気代高騰の原因①再エネ賦課金の値上げ
再エネ賦課金とは「再生可能エネルギー発電促進賦課金」のこと。太陽光や風力などの再生可能エネルギーを普及させるために、太陽光発電などで発電された電力を電力会社が買い取る費用として課せられているものです。
この賦課金は、電気を利用するすべての人が電気料金の一部として負担する形で徴収され、その負担額は電力使用量に比例します。 再エネ賦課金は、2016年頃から急上昇しており、2023年1月時点で1kWhあたり3.45円に達しています
－電気代高騰の原因②LNG価格の上昇
新型コロナウイルスのパンデミックによる世界的な景気の冷え込みから徐々に回復傾向に向かうとともに、石炭・液化天然ガスの需要が高まり、その結果、液化天然ガス（LNG）などの燃料価格が上昇しました。
火力発電では主にLNGを使用します。LNG価格の高騰が影響し、電気料金に「燃料調整費」としてプラスされることとなり、電気代高騰につながっています。
－電気代の高騰は２０２３年１０月以降もまだまだ続く!?
LNGなどの燃料価格の高騰が影響し、「燃料調整費」が増加傾向にあることは説明しましたね。その燃料調整費は2023年2月からは値下がりしたように見えますが、価格上昇を抑えるために国が補助金を出しているため、実際には上昇トレンドが続いています。
この国の支援策（電気・ガス価格激変緩和対策事業）は、2023年9月までの期間限定措置となっており、10月以降の補助が継続される予定はいまのところありません。
そのため、電気代が再び値上がりすることも考えられます。 もしかしたら今後も支援策の継続が検討される可能性はありますが、世界情勢から見ると、エネルギー源の価格高騰傾向は依然として続く見通しです。
太陽光発電システムは電気代高騰の切り札？
現在、東京電力の営業エリアでは、電力を購入する単価が30円近くかかります。
そして、太陽光発電で発電した電力を電力会社へ売ったとしても、売電単価（2022年度は17円、卒FIT後は8.5円）は電気の購入単価に比べずっと低い状況なので、売電するメリットはほとんど感じられない状況だといえるでしょう。 そこで太陽光発電のメリットを最大限に引き出すにはおすすめの方法は、売電量を増やすよりも、自家消費量を増やすことが重要なんです。
－電気代高騰のいまは「売電」から「自家消費」がおトク
太陽光発電システムで発電した電気は、電気料金の高い日中に自家消費するとよいでしょう。
また、太陽光発電システムで発電した電気には「再エネ賦課金」はかからないので、さらに電気代を抑えることができます。 これからは、売電で収入を得ることをメインで考えるよりも、あくまでも自家消費して余った電気を売るという方向に目的をシフトしていく必要がありそうです。
太陽光発電システムと蓄電池の併用でメリットを最大限に
蓄電池を使えば、太陽光発電システムで発電した電気を貯めておいて自家消費できるので、電気代高騰下でも電気代を節約できます。
昼間に発電した電気を蓄電池に貯め、夜間や雨の日などの発電量の少ない日に利用すれば、電力会社から購入する分の電気量を減らすことができます。 また、蓄電池を使うことで、災害による停電にも備えることができます。
まとめ
電気代の上昇が止まる気配のない昨今の状況では、自給自足できる再生可能エネルギーが注目されています。
太陽光発電システムを設置することで、電気代の値上げが続く中でも発電した電力を自家消費することで電気代を削減することができた、というご家庭もあるようです。
当社では太陽光発電システムの導入と同時に蓄電池の併用をおすすめしています。
電気自動車のオーナーさんには、電気自動車を蓄電池として使用できる「V2Hシステム」などもご紹介しています。 太陽光発電システムや蓄電池の販売・設置工事は千葉県のアイコミュニケーションズまでご相談ください。
