電気自動車（EV）の利用が広がる中で、自宅に充電設備を備えたいと考える方が増加しています。しかし、充電器の種類や設置工事の内容、さらには費用に関して、初めての方にとっては難解な部分が多いかもしれません。
そこで本記事では、特に家庭用EV充電器の設置を検討されている方々に向け、必要となる基本的な情報をわかりやすくまとめてご紹介します。
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EV充電器の種類と選び方のポイント
EV充電器には、大きく分けて「普通充電器」と「急速充電器」の2種類があります。
家庭に設置するのは、一般的に普通充電器です。高速道路のパーキングや大型ショッピングモールなどに設置されているような公共用の急速充電器は、本体価格が200万円以上と高額なためです。
家庭用EV充電器の種類と価格、その特徴は？
普通充電器には、「自立スタンドタイプ」「壁付けタイプ」「壁付けコンセントタイプ」の3つの種類があり、それぞれに特徴があります。
| 充電器の種類 | 本体価格の目安 | 特徴 |
| 壁付けコンセント | 3,500円～ | 最もシンプルな構造で、コンパクトな設置が可能です。価格が安い点が魅力ですが、充電のたびに車載ケーブルの出し入れが必要になります。 |
| 壁付け | 15万円～ | 壁面設置型で、ケーブルを収納できるため外観をすっきり保てます。ケーブル付属タイプのため、車載ケーブル不要でスムーズに充電できます。 |
| 自立スタンド | 25万円～ | 駐車場と自宅が離れている場合でも設置場所を選ばない点がメリットです。コンセントタイプとケーブル付属タイプがあります。 |
EV充電器設置工事の内容と費用相場
電気自動車（EV）を家庭で充電するためには、充電器の設置が必要ですが、その工事は電気工事士の資格が求められるため、専門の業者に依頼する必要があります。
設置工事にはいくつかの重要な工程が含まれており、物件の状況によって費用も変わってきます。
工事内容
EV充電器の設置工事では、主に次のような作業が行われます。
①分電盤から充電器設置場所までの配線工事
分電盤から充電ポイントまでの電力供給を確保するための配線作業が必要です。家の構造や充電器の設置場所によって、配線が長くなる場合もあります。
②充電用コンセントの設置
EVの充電に対応する専用のコンセントを設置します。このコンセントのタイプは、利用するEVや充電器の規格に合わせて選ばれます。
③専用ブレーカーの設置（必要な場合）
過負荷や短絡などのトラブルから家庭の電気回路を守るために、専用のブレーカーが必要となることがあります。
④電圧変更工事（必要な場合）
日本の多くの家庭では100Vの電圧を使用していますが、EV充電には200Vが推奨されることが多いため、場合によっては電圧を200Vに変更する工事が必要になります。
工事費用の目安
工事費用は物件の状況や設置条件によって異なりますが、一般的な目安としては4万円～40万円の間が相場になっています。
| 充電器の種類 | 工事費用の目安 |
| 壁付けコンセント | 4万円～ |
| 壁付け | 10万円～40万円 |
| 自立スタンド | 10万円～40万円 |
ただし、工事を担当する業者や次に解説する理由によっては工事費用が100万円近くになったりするなどその価格は大きく変わることも意識しておく必要があります。
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工事費用が割高になるケース
工事費用が増加する要因として、次のようなケースが挙げられます。
配線距離が長い場合
分電盤から設置場所までの距離が長い場合、配線作業が複雑になり、費用が上がる可能性があります。
②電線の埋設やコンクリート下の配線が必要な場合
外構や庭などで電線を埋設したり、コンクリートを貫通させる場合には、追加の作業が必要になります。
③多機能なコンセントを設置する場合
鍵付きやカバー付き、ケーブル収納機能付きのコンセントを設置する場合、標準的な設置よりも費用が高くなります。
④電圧変更が必要な場合
家庭の電圧が100Vしかない場合、200Vへの変更工事が必要となり、その分費用がかかります。
⑤アンペア変更や分電盤の増設が必要な場合
契約アンペアが不足している場合や、分電盤にブレーカーの空きがない場合、アンペア契約の変更やブレーカーの増設工事が必要です。
これらの条件によって工事の費用が変動しますが、適切な業者に相談し、見積もりを取ることで、より正確なコストを把握することができます。
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V2Hなら補助金制度を活用できる
2024年9月現在、家庭用のEV充電器の設置費用に対して、国や地方自治体による補助金制度は残念ながらありません。
ただし、電気自動車のバッテリーを蓄電池として活用することができる「V2H」システムの導入に対する補助金制度があります。
車にも自宅にも電力を活用できるV2Hという選択肢
V2H（Vehicle to Home）とは、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）に蓄えた電力を家庭で使用する技術のことです。もちろん車への充電も可能です。
通常、電気自動車（EV）は外部から電力を供給して充電しますが、V2Hでは車両側の電力を家庭に逆に供給することができます。これにより、停電時や電力のピーク時に家庭の電力源として利用したり、太陽光発電などの再生可能エネルギーと組み合わせることで電気代を抑えることが可能です。
V2Hシステムを導入することで、エネルギーの自給自足や節電ができるため、災害時の備えやエコロジーな生活を目指す人々に注目されています。
国の補助金
経済産業省が実施する「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」は、個人宅にV2Hを導入する際も補助の対象としています。
ただし、この補助金は、「災害時に電気自動車等の外部給電機能の活用を促進することによるレジリエンス（回復力）の向上を図ること」を目的としています。
つまり、V2Hの導入で電気自動車（EV）などを災害時の非常用電源として活用することを促進するための補助金という性質から、補助対象者には以下の条件が課されます。
国の補助金を受ける条件
補助金を受けるには、いくつかの条件があります。
①EV等の保有
申請時にEV等を保有していることが条件となります。ただし、申請時に保有していなくても、購入のための発注が完了している場合は、実績報告時に保有を報告することで受給が可能です。
②設置に関する情報提供
V2Hの設置に関する情報について、要請があった場合には情報提供を了承しなければなりません。
③災害時における国や自治体への協力
災害時等に要請があった場合には、可能な範囲で協力するよう努めることが求められます。
④原則として5年間の保有義務
原則として5年間は設置したV2Hを許可なく処分することはできません。
国の補助金、その金額は？
2024年度の補助金の上限額は、機器費と工事費をあわせて「45万円」です。
機器費：機器購入費の1/3（上限30万円）
工事費：上限15万円
しかし、発注された工事費等すべてが補助対象になるとは限らず、補助金の対象となるのは、指定されたV2H機器のみであることに注意してください。
地方自治体の補助金
各都道府県・市町村では、独自の補助金制度を設けている場合があります。補助金額や対象者、申請期間などは、自治体によって大きく異なります。
お住まいの地域の自治体のホームページなどで、最新の情報を確認してみてください。
例えば千葉市の補助金制度は…
千葉市では、「住宅用設備等脱炭素化促進事業補助金（次世代自動車関係）」という制度があり、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池自動車（FCV）を購入した方に補助金が支給されるほか、V2H充放電設備の購入も対象となる場合があります。
V2Hの購入に際して補助される金額は「補助対象経費の10分の1（上限25万円）」です。
まとめ
EV充電器の設置は、初期費用がかかるものの、自宅で手軽に充電できるようになるため、電気自動車（EV）の利便性を高めるためには欠かせません。充電器の種類や工事内容などを理解した上で、自分に合った充電環境を整えましょう。
また、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）に蓄えた電力を家庭で使用でき、車への充電も可能な「V2H」システムの導入も選択肢の一つ。
国や地方自治体では導入に際し補助を出しているので、高性能なシステムを少しでもお得に設置したい方にはおすすめです。
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また、現在、EV充電器やV2Hの導入を検討しているお客様は、ぜひ一度当社までご相談ください。
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