電気代の高騰が長らく続いている昨今、家庭での電気代削減、節約方法に注目が集まっています。
その中で、有効な手段として「太陽光発電システムの導入」が挙げられます。このシステムを導入することで、自宅で電気を生み出し、電力会社からの購入電力を減らすことができます。
しかし、導入にはそれなりの初期費用がかかるため、その導入に二の足を踏んでいる方が多いのではないでしょうか。
本コラムでは、太陽光発電システム導入にかかる具体的な費用と、その効果について詳しく解説していきます。
判断材料を整理することで、賢い選択に役立ててください。
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太陽光発電システム導入のメリット・デメリットとは？
太陽光発電システムは、環境に優しく、長期的な電気代の削減効果が期待できることから、多くの家庭で注目されています。
しかし、導入には高額な初期費用や設置場所の条件など、いくつかの注意点もあります。そこで、太陽光発電システムを自宅に導入する際のメリットとデメリットについて、わかりやすく解説します。
太陽光発電のメリット
太陽光発電システム導入のメリットには電気代の節約が一番に挙げられますが、その他にもいくつかのメリットがあります。
環境に優しい
太陽光発電は、発電時に二酸化炭素を排出しないため、地球温暖化対策に貢献できます。
電気代を節約できる
太陽光で発電した電気を自宅で使うことで、電力会社から購入する電気量を減らし、電気代の節約になります。
売電収入を得られる
発電した電気で余った分は、電力会社に売ることができます。固定価格買取制度（FIT）を利用すれば、一定期間、決まった価格で売電できます。
災害時に役立つ
停電時でも、太陽光発電システムがあれば、自立運転モードで電気を供給できます。蓄電池と組み合わせることで、夜間や天候が悪い時にも電気が使えます。
太陽光発電のデメリット
太陽光発電システム導入に関するデメリットも知っておくほうがよいでしょう。
天候に左右される
太陽光発電は、天候に左右されやすく、雨の日や曇りの日は発電量が減ります。そのため、安定した電力を得るためには、蓄電池の設置や電力会社との契約が必要です。
設置費用がかかる
太陽光発電システムの導入には、初期費用がかかります。容量やメーカー、設置業者によって費用は異なりますが、補助金やローンを利用して費用を抑えることもできます。
設置場所が必要
太陽光発電システムを設置するためには、十分な広さがあり、日当たりの良い場所が必要です。屋根の形状や方角によっては、設置が難しい場合もあります。
メンテナンスが必要
太陽光発電システムは、定期的なメンテナンスが必要です。パネルの清掃や点検、機器の交換など、ランニングコストが発生します。
太陽光発電システム本体の価格とは？
太陽光発電システム本体の価格について、システムの基本構成と価格内訳、一般的な価格帯、そして高機能なシステムの価格差と価値について解説します。
システムの基本構成とその価格相場は？
太陽光発電はパネルとパワコンなどからなるシステムです。各部材の価格相場もあわせて紹介します。
●太陽光パネル
太陽光を電気に変換する役割を担います。システム全体の約60%を占める、最も高価な要素です。2023年の価格相場は、1kWあたり14.7万円です。
●パワーコンディショナー
太陽光パネルで発電された直流電気を、家庭で使える交流電気に変換します。システム全体の約10%を占めます。2023年の価格相場は、1kWあたり4.7万円です。
●架台
太陽光パネルを屋根に固定する役割を担います。システム全体の約4%を占めます。
2023年の相場は、1kWあたり3万円です。
一般的なシステムと高機能システムの価格差
一般的な住宅用太陽光発電システムの容量は3〜5kWで、価格は86.4万〜144万円が相場です。より高機能なシステムを選ぶ場合、価格差が生じる要素としては、主に以下の点が挙げられます。
①太陽光パネルの性能
変換効率の高いパネルは、発電量が増えるため、価格が高くなります。ただし、長期的に見ると、発電量が多い方が費用対効果が高くなる可能性があります。
②パワーコンディショナーの機能
電力会社との連携機能や、停電時の自立運転機能などを備えた高機能なパワーコンディショナーは、価格が高くなります。
③蓄電池の有無
蓄電池を設置する場合には、蓄電池本体と設置費用が追加で発生します。蓄電池の価格は、容量によって異なります。
④メーカー
信頼性や実績のあるメーカーの製品は、価格が高くなる傾向があります。
⑤設置業者
技術力やアフターサービスの充実度によって、工事費が異なる場合があります。
高機能なシステムは、初期費用は高くなりますが、長期的な視点で考えると、経済的なメリットが大きくなる可能性があります。例えば、変換効率の高い太陽光パネルは、発電量が増えるため、売電収入を増やしたり、電気代の節約効果を高めたりできます。また、蓄電池を設置することで、停電時にも電気が使えたり、電気料金の安い夜間電力を使用したりすることができます。
太陽光発電システムを選ぶ際には、価格だけでなく、性能や機能、長期的な費用対効果などを総合的に判断することが重要です。
設置工事費のポイント
太陽光発電システムの本体価格の次に気になるのはその設置にかかる工事費です。設置場所や設置規模などによって工事費用は変わりますが、その目安はいったいいくらぐらいになるのでしょうか。
一般的な設置費用の目安
一般的な家庭で設置される3kW、4kW、5kWの住宅用太陽光発電システムの場合、設置費用は以下のようになります。
新築時に設置したほうが価格を抑えられることがわかります。
●3kW：約78.3万円（新築）／約84.3万円（既築）
●4kW：約104.4万円（新築）／約112.4万円（既築）
●5kW：約130.5万円（新築）／約140.5万円（既築）
設置場所などさまざまな要件で変化する工事費用
太陽光パネルを取り付けようとする屋根の形状や、設置面数などの要素によって工事費用が変化します。
設置屋根面数
屋根の形状が複雑で設置する面数が増えると、その分設置工事の工程が増え、費用も増加します。
足場設置
高所作業が必要な場合は、足場設置費用が別途発生します。新築時や外壁塗装リフォームと同時に設置工事を行う場合は、足場を共有できるため、費用を抑えられることがあります。
③設置工法
屋根材や形状によって、適切な設置方法が異なり、費用も変動します。屋根材に合わせた金具を使った工法や、陸屋根や地面に架台を設置する工法などがあります。
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補助金で費用を抑えよう
太陽光発電システムの導入には、初期費用が大きなハードルとなることが少なくありません。しかし、国や多くの自治体では、環境保護の観点から太陽光発電の普及を支援する補助金制度を設けています。
この補助金をうまく活用することで、初期投資を抑えつつ、電気代の削減効果を早く実感できるようになります。
太陽光発電システム導入時に活用できる補助金とは？
太陽光発電システム導入に際し、国や自治体には費用を抑えるための補助金制度が用意されています。
国の補助金
2024年度に利用できる太陽光発電システム導入への補助金は、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅やZEH＋住宅といった、省エネ性能の高い住宅を新築する際に利用できる補助金があります。
ZEHは55万円/戸＋α、ZEH+は100万円/戸＋αの補助が受けられます。
ただし、これらの補助金は新築住宅の建築または購入に限られます。
自治体の補助金
都道府県、さらに市区町村では太陽光発電システムなどの省エネ機器の導入に対する補助金制度を用意している自治体が多くあります。お住まいの自治体で補助金制度が用意されていたらぜひとも活用しましょう。
さらに、国の補助金と併用できる場合もあるので、詳細は自治体の担当窓口に確認することをおすすめします。
例えば、千葉市の補助金制度を活用した太陽光発電システム導入費用を見てみましょう。
千葉市の補助金制度
千葉市では、「住宅用設備等脱炭素化促進事業補助金（住宅用設備関係）」という補助金制度があります。 この制度では、太陽光発電システム、蓄電池、ZEH住宅、エネファームなどを設置する際に、補助金を受けることができます。
千葉市の補助金制度では、太陽光発電システムの設置に対して、出力1kWあたり1.5万円（上限6万円）の補助を受けられます。
まとめ
太陽光発電システム導入には費用がかかりますが、国や自治体の補助金制度を利用することで費用を抑えることができます。補助金制度は地域や年度によって異なるため、事前に確認が必要です。
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