2025年、私たちのクルマ選びは大きな転換点を迎えています。単なる移動手段としてではなく、「家庭の電力源」としての役割まで担える車両——それがPHEV（プラグインハイブリッド車）とV2H（Vehicle to Home）の組み合わせです。
災害時の非常用電源、再生可能エネルギーの有効活用、そして電気料金の節約──こうしたメリットを享受するために、V2H対応のPHEVは、今後の暮らしとカーライフの中心的存在になる可能性を秘めています。
今回は、PHEVとV2Hをセットで考えるべき理由から、BEVとの違い、組み合わせによる実生活でのメリット、そして2025年時点で選べるV2H対応PHEV車種まで、わかりやすく解説。暮らしとクルマの新しい関係に目を向けたい方にとって、きっと有益な情報になるはずです。
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自動車購入の新常識：PHEVとV2Hはセットで検討しよう
電気自動車が一般的になるにつれて、自動車購入を検討する際の新たな視点として「V2H（Vehicle to Home）」対応が注目されています。特に、プラグインハイブリッド車（PHEV）を選ぶ際には、V2Hシステムとの組み合わせを念頭に置いた検討が重要になってきました。
PHEVとV2H は補助金でお得に
この背景には、政府が推進するカーボンニュートラル政策と、2024年から2025年に継続された充実した補助金制度があります。
2025年のCEV補助金では、PHEVに対して最大60万円、V2H設備には設備費／上限50万円（補助率1/2）、工事費／上限15万円の補助が用意されており、初期導入コストの負担軽減が図られています。
PHEVとV2Hの組み合わせは電気代節約と万が一の備えにも
さらに、電力価格の高騰が続く中、家庭の電気料金削減効果も見込めることから、経済的メリットと環境配慮を両立できる選択肢として注目が集まっているのです。
従来の自動車選びでは燃費や価格、デザインが主な検討要素でしたが、PHEVの場合は「いかに家庭のエネルギーシステムと連携させるか」という視点が加わります。
特に、停電時の非常用電源として1〜2日分の電力をまかなえる安心感は、災害の多い日本において大きな価値となります。
PHEVとBEVの根本的な違いを理解する
PHEV（プラグインハイブリッド車）とBEV（バッテリー電気自動車）の違いを正確に理解することは、適切な車種選択の基盤となります。
PHEVとBEV のそれぞれの特徴は？
BEVは、ガソリンやディーゼルなどのエンジンを搭載していない「バッテリーだけで走る電気自動車」のこと。100％電気で走行するため、排出ガスはゼロです。充電は外部から電気を取り込むことで行います。
対して、PHEVはモーターとエンジンの両方を搭載し、電気でもガソリンでも走れるハイブリッド車で、外部からの充電も可能です。バッテリーがなくなっても、ガソリンエンジンで走行を継続でき、自宅や充電ステーションで充電が可能（＝プラグイン）です。
PHEVとBEV、発電システムとしての違い
最も重要な違いは、バッテリー容量と給電能力です。BEVは一般的に60〜71kWhの大容量バッテリーを搭載し、V2H利用時には7〜10日分の家庭用電力を供給できます。一方、PHEVのバッテリー容量は8.8〜22.7kWhと小さめですが、これには重要な意味があります。
PHEVの真価は、バッテリーが空になってもエンジンで発電を継続できる「発電機能」にあります。PHEVはEVとしての利用に加えてエンジンによる発電が可能なため、災害時でも安定した電力供給が期待できます。つまり、BEVが「大容量の蓄電池」としての役割を果たすのに対し、PHEVは「小型の自家発電システム」として機能するのです。
価格面でも違いがあるPHEVとBEV
価格面でも大きな差があります。トヨタのbZ4Xが約600万円からなのに対し、プリウスPHEVは約400万円から、RAV4 PHVは約469万円と、PHEVの方が導入しやすい価格帯に設定されています。
PHEVとV2Hの組み合わせが生み出す独自のメリット
PHEVとV2Hシステムを組み合わせることで得られるメリットは、単なる電力供給にとどまりません。最大の特徴は、「継続性のある電力供給」です。
蓄電池として活用できるPHEVの車載バッテリー
一般的な家庭用蓄電池の容量は5〜12kWh程度ですが、PHEVの車載バッテリーは約20〜23kWhと大容量2です。さらに重要なのは、バッテリーが空になってもエンジンで再充電できる点です。これにより、長期間の停電時でも安定した電力供給が可能になります。
電気料金を削減できる
経済面でのメリットも見逃せません。夜間の安価な電力でPHEVを充電し、電力需要がピークとなる夕方〜夜間に家庭への給電を行うことで、電気料金を大幅に削減できます。太陽光発電システムと組み合わせれば、日中に発電した電力をPHEVに蓄え、夜間に利用するという自家消費サイクルも構築できます。
再充電の心配がない
充電インフラの不安も軽減されます。BEVの場合、バッテリーが空になると充電ステーションまで移動する必要がありますが、PHEVなら普段は電気で走り、長距離やバッテリーが少ない時はガソリンで走るため、充電設備が心配な方にとって便利です。この安心感は、V2Hで電力を大量消費した後でも、再充電の心配なく移動できることを意味します。
V2H対応PHEVの具体的な選択肢：メーカー別車種ガイド
2025年時点でV2Hに対応するPHEV車種は、各メーカーから多様なラインナップが提供されています。
選択の際は、バッテリー容量、価格、車格を総合的に判断することが重要です。
トヨタのV2H対応PHEV
アルファード、ヴェルファイア、クラウンSPORT RSなどが家庭での電気利用に対応しています。
プリウスPHEVについては注意が必要で、V2Hに対応しているのは2019年5月から2022年10月までに生産されたモデルに限られ、新型プリウスPHEVはV2Hに対応していません。
三菱自動車のV2H対応PHEV
PHEVの先駆者として確固たる地位を築いている三菱自動車。
三菱のPHEVの特徴は、バッテリー容量が増加したことで停電時の非常用電源としての安心感も高まった2点にあります。
アウトランダーPHEVは、2024年10月以降に発売された現行モデルからバッテリー容量を22.7kWhに拡張。大容量による長時間給電が特徴です。
エクリプスクロスPHEVは13.8kWhのバッテリーを持ち、よりコンパクトな選択肢として位置づけられています。
マツダのV2H対応PHEV
マツダからは、CX-60とCX-80がV2H対応PHEVとして展開されており、CX-60は17.8kWhのバッテリーを搭載しています。
マツダのPHEVは、CHAdeMO急速充電ポートを装備し、V2Hシステムとの互換性を確保しています。
V2H対応のPHEV選びの重要ポイント
各メーカーの車種選択において重要なのは、バッテリー容量と価格のバランスです。
日常的な給電用途であれば13〜18kWh程度でも十分ですが、長期間の停電対策を重視するなら20kWh以上の容量を持つモデルが適しています。
■国産V2H対応PHEV車 比較リスト（2025年版）
| 車種名 | バッテリー容量 | EV航続距離 | V2H対応 | 価格帯（税込） | 実用性・特長 | 注意点・補足 |
| プリウスPHV（旧型） | 約8.8kWh | 約60㎞ | ○（2019年5月～2022年10月モデル） | 約320～400万円（中古） | コンパクトで扱いやすく、日常利用向け | 新型（2023〜）はV2H非対応。購入時は年式確認必須 |
| クラウン SPORT RS（PHEV） | 約18.1kWh | 約90㎞ | ○ | 約765万円 | 高級スポーツ系。長距離EV走行と非常用電源性能が両立 | 価格が高め、完全新型車で納期が長い可能性あり |
| アルファード／ヴェルファイアPHEV | 約18.1kWh | 約73㎞ | ○（2025年1月発売Executive Loungeグレード） | アルファード／1,065万円、ヴェルファイア／1,085万円 | ミニバン初のPHEV。家族用や避難時に強み | 発売直後のため詳細・納期は要確認 |
| アウトランダーPHEV（2022〜） | 約20〜22.7kWh | 約85～90㎞ | ○ | 約490〜550万円 | 国内PHEVの代表格。大容量＆4WD性能、V2H実績多数 | 人気モデルのため、グレードによっては納期に注意 |
| エクリプスクロスPHEV | 約13.8kWh | 約57㎞ | ○ | 約400〜450万円 | コンパクトSUV。初期費用も比較的抑えやすい | バッテリー容量は控えめ。長時間の給電には不向き |
| CX-60 PHEV | 約17.8kWh | 約75㎞ | ○ | 約580〜640万円 | 高い静粛性と走行性能、インテリアも上質 | 初のPHEV投入で評価が割れる点もあり |
| CX-80 PHEV | 約17.8kWh | 約75㎞ | ○ | 約630万円〜 | 3列シートSUVでファミリー層にも対応 | 発売直後のため実績が少なく、要レビュー確認 |
また、V2H機器との適合性確認も必須です。
ニチコン、デンソー、シャープ、オムロンなどの主要なV2H機器メーカーは自社ウェブサイトで対応車種リストを公開しています。EV購入前には対応車種かどうかを必ず確認しましょう。
まとめ
2025年に入り、PHEVとV2Hの組み合わせは単なる環境対策から、実用的な家庭エネルギーソリューションへと進化しています。適切な車種選択により、移動手段と住宅の電力システムを統合した、新しいライフスタイルの実現が可能になるでしょう。
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