太陽光発電を検討する際、住宅の屋根以外にも設置が考えられる場所があります。
カーポート、物置、住宅の外壁、そして自宅の敷地以外に所有する土地（農地、遊休地、山林）など、これらの場所に設置することで、空きスペースを有効活用することができます。
さらに、エネルギー創出の効率を向上させるなど、さまざまなメリットがあります。
空きスペースを最大限に活用できる太陽光発電システムの設置場所
太陽光発電の設置場所を住宅の屋根に限定するのはちょっと待ってください！
住宅の耐久性の問題で太陽光発電システムを乗せられないことがありますが、例えばカーポートの屋根を利用して太陽光発電システムを設置、といった選択肢はまだまだあります。
物置や外壁への設置も、未利用のスペースを活かし発電量を最大化します。 また、耕作していない農地や山林といった「空き地」に設置することで、大規模な発電施設としての潜在能力があります。
－カーポート
太陽光発電システムをカーポートの屋根に設置することで、晴天時にはカーポートで発電が行われ、電気代の節約にもつながります。
カーポートに設置するメリットなどは以下の記事でくわしく紹介しています。 ぜひ参考にしてみてください。
https://v-com.jp/useful-information/photovoltaic-panel/
－物置
物置も有効な設置場所です。 物置の屋根や壁面にパネルを配置することで、住宅の美観を損ねずに太陽光発電が可能です。 また、設置場所が比較的低い位置になるので、メンテナンスがしやすいというメリットもあります。
－住宅の外壁
住宅の外壁に太陽光発電システムを設置すれば、積雪の多い地域でも安定した発電効率が保たれるだけでなく、メンテナンスがしやすくなるというメリットがあります。
ただし、日射を最大限に活かすために、建物の向きや周囲の環境を考慮することが重要です。 また、パネルの反射が周辺地域に害をもたらす「光害」が社会問題となっています。まだまだ改善すべき点があり、あまりおすすめできる方法ではありません。
－空き地（農地、山林など）
広大な空き地にソーラーパネルを設置することで、大規模な発電施設が実現します。 地面に直接太陽光発電システムを設置する方法は「野立て太陽光発電」と呼ばれています。
これにより地域や社会全体のエネルギー需要に貢献できるうえ、余剰発電分を売電して収益を得ることが可能です。 なかでも山林は所有していても使い道が難しい土地ですが、斜面を有効利用した発電により、売電収入を得るという活用法も選択肢のひとつになるでしょう。
－窓ガラス
日本のinQs社が開発した無色透明型光発電素子の「SQPV」を応用し、NTT AT社が窓ガラスとして開発した「SQPVガラス」をはじめ、アメリカのユビキタスエナジー社が開発した「UEPower」など、透明なのに太陽光（赤外線と紫外線）で発電するパネルが続々開発・製造されています。
これらのパネルは光透過性があり、建物の窓ガラスに組み込むことで、太陽光を取り込みながら電力を発電できます。 従来のガラスと同様に透明であるため、建物の外観を損なわずにエネルギーを生み出すことが可能です。
この技術により、建築物自体が発電装置となり、再生可能エネルギーの効果的な利用が期待されています。 とはいえ、現状では公共施設などでの実証実験段階のため、一般に普及するにはまだまだ時間がかかりそうです。
太陽光発電システムを住宅の屋根以外に設置。注意すべき4つのポイントとは
太陽光発電システムを住宅の屋根以外に設置する際には、注意が必要なポイントが4つあります。
日陰の影響や日照率（一日の日照時間と可照時間＜日の出から日没までの時間＞との比によって求める）、補強工事費の有無、各種申請、そして補助金の受け取り可能性などを事前に確認しておくことで、スムーズで効果的な導入が可能となるでしょう。
これらの注意点を押さえ、再生可能エネルギーの利用をより効果的に進めましょう。
－季節や時間帯で変化する日照率、日陰の有無などを確認
太陽光発電システムの発電効率は日照条件に大きく依存します。 物置や外壁、カーポートは、建物の影に影響を受けやすい位置であるという点に注意が必要です。 設置予定の場所において、周囲の建物や樹木による影の有無や、日照率を前もって確認しましょう。 十分な日照が得られない場合、発電効率が低下する可能性があります。
－補強工事費など追加費用の有無を確認
一部の設置場所では、太陽光発電システムの設置に伴い補強工事が必要となることがあります。 これにより追加の費用が発生する可能性があります。 事前に地盤調査や構造の詳細なチェックを行い、補強工事費用が予算内に収まるか確認しましょう。
－農地に設置する場合は必ず「農地転用」の申請が必要
太陽光発電システム設置のために農地を転用するには、自治体の農業委員会へ「農地転用手続き」の申請が必要です。 日本では土地利用が厳しく規制され、許可なく転用すると罰則が課されることがあります。
ただし、農地転用の申請を行っても、転用許可が下りる保証はありません。 転用が認められているのは第2種と第3種の農地に限られます。 また、目的や用途が不明確な場合は審査に通らない可能性が高いため注意が必要です。
また、山林では樹木の伐採費用も考える必要があります。 さらに昨今、無計画な伐採による環境破壊や不適切な伐採工事や造成工事による災害の発生などが社会問題となっています。
開発には綿密な計画と多大な配慮、ルールにのっとった適切な工事が必要不可欠だということは忘れてはいけません。
－補助金制度が利用できるか確認
太陽光発電システムの導入費用はどうしても高額になってしまいます。 しかしながら、多くの自治体で太陽光発電システムの導入を促進するために「補助金」が設けられています。 導入コストを抑えるためには、補助金制度を活用することが重要です。
ただし、一部自治体では「屋根以外に設置する太陽光発電システムは補助の対象外」としている場合もあります。 また、補助金やそれに付随する制度は、その内容が見直されたり、制度自体が取りやめになったりする可能性があります。
自治体ごとに条件や待遇も異なるため、必ず設置工事前に確認しましょう。
まとめ
太陽光発電を検討する際、住宅屋根以外にも設置可能なポイントがあります。
カーポートや物置、住宅の外壁、空き地（農地や山林）などを活用することでエネルギー効率が向上し、個人や社会全体に多くのメリットが生まれます。
さらに、透明なソーラーパネルの開発により、一般住宅の窓にもソーラーパネルを組み込み、太陽光で発電することが普通のことになるかもしれません。
これからは、再生可能エネルギーの利用がますます身近になり、持続可能な未来への道が広がることが期待されます。
太陽光発電システムの設置・導入を検討しているお客様は、ぜひ一度アイコミュニケーションズまでご相談ください。 資料請求や見積りのご依頼もお気軽にどうぞ！
